こんにちは。FP1級パパのニーサです。
子どもが生まれると、多くの家庭で考えることの一つが「子どもの医療保険に加入したほうがいいのか？」という問題ではないでしょうか。
大人の場合、入院や手術に備えて医療保険に加入している人も多いと思います。
一方で、子どもには自治体による医療費助成制度があります。
そこで、
「子どもの医療保険は本当に必要なの？」
「医療費がほとんどかからないなら、保険料を払う意味はあるの？」
と疑問に思う方もいるでしょう。
私自身、FP1級の資格を持ち、保険について考える機会も多いのですが、我が家では子どもの医療保険について、少し違った考え方をしています。
今回は、子どもの医療費について我が家の実体験も交えながら、民間の医療保険が必要なのかを考えてみます。
子どもの医療費は公的制度で大きく抑えられる
まず知っておきたいのが、子どもの医療費には公的な助成制度があるということです。
健康保険では、就学前の子どもの医療費について自己負担割合が2割となっています。
さらに、多くの自治体では、子どもの医療費について独自の助成制度を設けています。
こども家庭庁の調査によると、2025年4月1日時点では、すべての都道府県と市区町村で子どもの医療費助成が実施されていました。
市区町村では、通院・入院ともに「18歳年度末（高校生まで）」を対象としている自治体が最も多くなっています。
ただし、ここで注意したいのは、全国どこでも同じ制度ではないということです。
自治体によって、
・助成される年齢
・自己負担額
・所得制限の有無
・通院と入院の取り扱い
・助成の対象となる医療費
などが異なります。
そのため、「子どもの医療費は全国一律で無料」と考えるのは適切ではありません。
子どもの医療保険を検討する前に、まずは自分が住んでいる自治体の制度を確認しておくことが大切です。
我が家の子どもの医療費はどうだった？
ここからは、我が家の実体験です。
子どもがいると、風邪をひいたり、皮膚科を受診したり、ちょっとしたケガをしたりと、病院に行く機会は意外とあります。
我が家でも、子どもの診察や薬の処方で病院を利用することがあります。
特に、皮膚科では定期的に診察を受け、保湿剤などを処方してもらうこともあります。
しかし、実際に窓口で支払う金額を考えると、「子どもの医療費に対して高額な保障を準備する必要があるのだろうか？」と感じることがあります。
もちろん、これは我が家が住んでいる自治体の制度や、子どもの健康状態などを前提にした話です。
すべての家庭に当てはまるわけではありません。
それでも、子どもの医療費について考える際には、実際にどれくらい自己負担が発生しているのかを確認してみることをおすすめします。
では、子どもの医療保険は不要なのか？
ここで本題です。
私は、「子どもの医療保険は絶対に不要」とまでは考えていません。
ただし、我が家の場合は、子どもの医療費について民間の医療保険を最優先で準備する必要性は低いと考えています。
その理由は、健康保険に加えて自治体の医療費助成制度があるためです。
医療保険というのは、基本的には「将来発生するかもしれない大きな経済的負担」に備えるためのものです。
ところが、子どもの通常の通院や入院については、公的医療保険や自治体の助成によって自己負担が抑えられるケースがあります。
そのため、
「毎月保険料を支払って医療費に備えるより、その分を貯蓄しておく」
という考え方もできます。
特に、家計に十分な貯蓄があり、子どもの医療費程度であれば貯蓄から対応できる家庭なら、民間の医療保険に加入する必要性は相対的に低くなるでしょう。
高額療養費制度もある
さらに、日本には「高額療養費制度」もあります。
高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合、その超えた部分が支給される制度です。
2026年8月からは制度の見直しも行われ、月単位の自己負担上限に加えて、年間上限が新設されるなどの変更が行われています。
ただし、ここも誤解してはいけません。
高額療養費制度があるからといって、医療に関する費用がすべて無料になるわけではありません。
対象となるのは基本的に公的医療保険の対象となる医療費です。
入院時の食事代や差額ベッド代、保険適用外の費用などは別に考える必要があります。
また、子どもの医療費助成制度についても、自治体によって内容が異なります。
したがって、
「高額療養費があるから子どもの医療保険は絶対に必要ない」
という考え方も適切ではありません。
公的制度を理解したうえで、それでも家計にどの程度のリスクが残るのかを考えることが重要です。
我が家では、それでも子どもの医療保険に加入しています
ここまで読んで、
「それなら、FP1級パパのニーサは子どもの医療保険に加入していないのでは？」
と思われるかもしれません。
実は、我が家では子どもの医療保険に加入しています。
これは、医療費が高額になることだけを心配しているからではありません。
私の場合、仕事柄、保険について考える機会が多く、保険商品を理解するという意味もあります。
また、医療費そのものだけではなく、入院などによって発生するさまざまな費用について、一定の保障を持っておくことに意味があると考えています。
つまり、
「医療保険が必要だから加入している」
というより、
「我が家の考え方として、保険料を支払ってでも一定の保障を持っておきたい」
という判断です。
ここは非常に重要なポイントです。
同じ子育て世帯でも、家計状況や貯蓄額、住んでいる自治体、子どもの健康状態、保険に対する考え方はそれぞれ違います。
そのため、我が家が加入しているからといって、他の家庭にも加入をおすすめするわけではありません。
子どもの医療保険を検討するときに考えたいこと
子どもの医療保険に加入するか迷ったら、まず次の順番で考えてみるとよいでしょう。
自治体の医療費助成を確認する
まずは、お住まいの自治体で子どもの医療費がどこまで助成されるのかを確認しましょう。
対象年齢だけでなく、自己負担額や所得制限、入院・通院の違いなども確認することが大切です。
家計の貯蓄で対応できるか考える
次に、子どもの医療費が発生した場合、貯蓄で対応できるかを考えます。
保険は「発生確率は低いものの、発生すると家計に大きなダメージとなるリスク」に使うのが基本的な考え方です。
そのため、少額の支出まで何でも保険にする必要はありません。
医療費以外の負担も考える
入院した場合には、医療費以外にもさまざまな負担が発生する可能性があります。
例えば、保護者が仕事を休むことによる影響、交通費、付き添いに伴う費用などです。
公的な医療費助成だけではカバーできない部分について、どこまで備えたいかを考えることも重要です。
「保険に入らない」という選択肢も含めて考える
保険を検討するとき、最初から「どの商品に加入するか」を考える必要はありません。
まず、
「そもそも保険が必要なのか？」
を考えることが大切です。
公的制度と貯蓄で十分対応できるのであれば、民間保険に加入しないという選択肢もあります。
その分の保険料を貯蓄や教育資金など、別の目的に回すこともできます。
子どもの医療保険は「必要・不要」ではなく家庭ごとに考える
子どもの医療保険について調べると、
「子どもは医療費が無料だから保険はいらない」
という意見もあれば、
「入院したときのために医療保険に入っておいたほうがいい」
という意見もあります。
私は、どちらか一方が絶対に正しいとは思いません。
大切なのは、
「自分の家庭では、どのようなリスクを公的制度と貯蓄でカバーでき、どこから先を民間保険でカバーするのか」
を考えることです。
我が家の場合、子どもの医療費については公的制度によって自己負担が抑えられることを理解したうえで、それでも一定の保障を持っておきたいと考え、医療保険に加入しています。
一方で、子どもの医療費が家計に与える影響が小さく、十分な貯蓄がある家庭であれば、あえて民間の医療保険に加入しないという判断も十分考えられます。
まとめ 保険は「入ること」そのものが目的ではありません。
公的保障を確認し、自分の家計で対応できる範囲を把握したうえで、それでも残るリスクに対して必要な保障だけを準備する。
私は、それが保険との上手な付き合い方だと考えています。
子どもの医療保険について悩んでいる方は、まず保険商品を探す前に、「自治体の医療費助成」「公的医療保険」「我が家の貯蓄」の3つを確認してみてはいかがでしょうか。
参考にした公的・公式情報
こども家庭庁
厚生労働省
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