こんにちは。FP1級パパのニーサです。
マイホームを購入するとき、夫婦共働きの家庭で検討される選択肢の一つが「ペアローン」です。
夫婦それぞれが住宅ローンを組むことで、借入額を確保しやすくなったり、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられたりするメリットがあります。
私も住宅購入を検討したとき、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられるのであれば、ペアローンのほうがお得なのではないかと考えました。
しかし、実際に住宅ローンを組んでみると、当初は十分に考えられていなかった問題にも直面しました。
それが、妻の妊娠・出産に伴う収入の変化と、住宅ローン控除を十分に活用できない可能性です。
住宅ローンは、借り入れたときの収入だけでなく、将来の働き方や家族構成の変化まで考えて選ぶことが大切です。
今回は、我が家の経験をもとに、ペアローンのメリットと注意点について解説します。
私はペアローンなら住宅ローン控除も2人分。そう考えていました
住宅ローン控除は、一定の要件を満たした場合に、住宅ローンの年末残高などを基に計算した金額を所得税から控除できる制度です。
所得税から控除しきれない場合には、一定の限度額の範囲内で、翌年度の住民税からも控除されます。
ただし、住宅ローン控除は、計算上の控除額がそのまま現金で戻ってくる制度ではありません。
実際に控除できる金額は、所得税や住民税の負担などによって変わります。
ペアローンでは、夫婦がそれぞれ住宅ローンを契約します。
夫婦それぞれが住宅ローン控除の適用要件を満たしていれば、各自が住宅ローン控除を受けられます。
そのため、夫婦ともに安定した収入があり、それぞれに十分な税負担がある家庭では、ペアローンが有力な選択肢になることがあります。
私も当初は、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられることに魅力を感じていました。
しかし、ここで十分に考えられていなかったのが、将来の収入変化です。
住宅を購入したときには共働きであっても、何十年にもわたる返済期間中、ずっと同じ収入が続くとは限りません。
出産や育児、転職、病気、介護などによって、働き方や収入が変わる可能性があります。
住宅ローンを検討するときには、現在の収入だけでなく、将来の家計も考える必要があると感じました。
妻の妊娠・出産で変わった収入と住宅ローン控除
我が家では、妻の妊娠・出産に伴い、家計を取り巻く状況が変わりました。
産前産後休業や育児休業、復職後の時短勤務などによって、収入が減少する可能性が出てきたのです。
もちろん、育児休業中の給付金など、収入を補う仕組みもあります。しかし、通常どおり勤務していたときと同じ収入が得られるとは限りません。
ここで影響を受ける可能性があるのが、住宅ローン控除です。
住宅ローン控除は、一定の要件を満たせば利用できますが、控除できる金額には税金の負担額などに応じた限度があります。
例えば、住宅ローン控除の計算上の金額が大きくても、所得税の負担が少なければ、所得税から控除できる金額も少なくなります。
所得税から控除しきれない分についても、住民税から無制限に控除できるわけではありません。
そのため、収入が減少して税負担が小さくなると、住宅ローン控除の計算上の金額をすべて使い切れなくなる場合があります。
我が家でも、こうした問題を意識することになりました。
住宅を購入した当初は、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられることをメリットとして考えていました。
しかし、将来の収入変化まで考えると、控除を受けられることと、控除額を十分に活用できることは別の問題だったのです。
この経験から、住宅ローン控除のメリットだけを見て借入方法を決めるのは危険だと感じました。
単独ローンを選んでいれば、違った結果になったのか
ここで考えたのが、夫の収入を中心に住宅ローンを組む「単独ローン」という選択肢です。
もし夫の単独ローンを選んでいれば、妻自身の住宅ローン控除を使い切れないという問題は生じなかったはずです。
ただし、単独ローンであれば必ず有利になるわけではありません。
夫の収入や納税額が減少すれば、夫自身の住宅ローン控除を十分に活用できなくなる可能性もあります。
また、単独ローンでは、借入額が夫の収入や審査条件などに左右されるため、希望する住宅を購入するための資金を十分に確保できないことも考えられます。
一方、ペアローンには、夫婦それぞれの収入を基に借入額を検討できるというメリットがあります。
どちらが適しているかは、夫婦の収入、住宅の購入価格、借入額、将来の働き方などによって異なります。
重要なのは、住宅ローン控除だけで判断しないことです。
住宅ローン控除によるメリットが大きくても、将来の収入減少によって家計が苦しくなれば、本来の目的である安定した暮らしが損なわれる可能性があります。
住宅ローンを組む際には、控除額だけでなく、毎月の返済を無理なく続けられるかという視点を持つことが大切です。
ペアローンには団体信用生命保険の注意点もある
ペアローンを検討する際には、団体信用生命保険についても確認しておきたいところです。
団体信用生命保険、いわゆる団信は、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった場合などに、契約で定められた条件に従って住宅ローンの残高が保険金で返済される仕組みです。
ペアローンでは、夫婦がそれぞれ住宅ローンを契約するため、一般的には各自のローンについて団信に加入します。
ここで注意したいのが、夫婦それぞれのローンに団信が付いていても、夫婦のどちらか一方に万が一のことがあった際、もう一方の住宅ローンまで自動的に完済されるわけではないという点です。
例えば、夫に万が一のことがあり、夫の住宅ローンが団信によって完済されたとしても、妻の住宅ローンは引き続き返済する必要があるのが一般的です。
残された家族の生活費や教育費に加え、住宅ローンの返済が続くことも想定しておかなければなりません。
ただし、夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合に、夫婦双方の住宅ローンを保障するタイプの商品もあります。
こうした保障を検討する場合は、保障の対象や適用条件、保険料相当の負担などを確認することが大切です。
ペアローンを組む際には、借入可能額や住宅ローン控除だけでなく、万が一のときに家族の生活を維持できるかという観点からも考えましょう。
住宅の名義や持分割合も事前に考えておく
ペアローンでは、住宅の名義や持分割合についても確認が必要です。
夫婦がそれぞれ資金を負担して住宅を購入する場合、その負担額と登記上の持分割合の関係を適切に整理しておくことが大切です。
実際の資金負担と持分割合が一致しない場合には、贈与税などの問題が生じる可能性もあります。
また、将来、住宅を売却したり住み替えたりする場合には、共有名義であることが手続きや意思決定に影響することもあります。
住宅購入時には、目の前の借入条件や住宅ローン控除に意識が向きがちです。
しかし、住宅は長期間にわたって保有する資産です。
将来の売却や住み替え、家族構成の変化なども視野に入れ、住宅の名義や持分割合を決めておくことが重要です。
不安がある場合は、住宅の購入前に金融機関や税理士などの専門家に相談するとよいでしょう。
住宅ローンは将来の働き方まで考えて選ぶ
ペアローンには、夫婦それぞれの収入を生かして借入額を検討できることや、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられる場合があることなど、メリットがあります。
一方で、将来の収入減少や住宅ローン控除の使い残し、団信の保障範囲など、事前に確認しておきたい注意点もあります。
特に、これから子育てを予定している家庭では、産前産後休業や育児休業、時短勤務によって収入が変わる可能性を考慮しておくことが大切です。
夫婦ともに現在の収入が安定していても、将来にわたって同じ働き方を続けられるとは限りません。
だからこそ、住宅ローンを組む前に、次のような点を確認しておくことをおすすめします。
・夫婦のどちらかの収入が減少しても、返済を続けられるか。
・育児休業や時短勤務によって収入が変わった場合、家計にどの程度の影響があるか。
・住宅ローン控除をどの程度活用できる見込みなのか。
・夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合、残された家族の生活費や住宅ローンをどう確保するか。
・将来の教育費や老後資金を確保しながら、無理なく返済できるか。
住宅ローン控除は、住宅購入時の負担を軽減するための重要な制度です。
しかし、控除を受けること自体が住宅購入の目的ではありません。
大切なのは、住宅を購入した後も、家族が安心して暮らせる家計を維持することです。
まとめ：住宅ローン控除のメリットだけで判断しない
我が家では、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられることに魅力を感じ、ペアローンを選択しました。
しかし、妻の妊娠・出産に伴う収入の変化を考える中で、住宅ローン控除を十分に活用できるかどうかは、借入時の収入だけでは判断できないと感じました。
ペアローンが悪いわけではありません。夫婦の収入や将来設計によっては、有力な選択肢になります。
一方で、単独ローンにもペアローンにも、それぞれメリットと注意点があります。
住宅ローン控除の金額だけで判断するのではなく、将来の働き方、家族構成、教育費、万が一の保障まで含めて検討することが大切です。
住宅ローンは、借りられる金額と無理なく返せる金額が必ずしも一致するとは限りません。
目先のメリットだけでなく、将来の家計を見据えて、自分たちの家庭に合った借入方法を選びましょう。
参考にした公的・公式情報
国税庁
「No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合」
「No.1225 住宅借入金等特別控除の対象となる住宅ローン等」
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