こんにちは。FP1級パパのニーサです。
「万が一の病気やケガに備えて、医療保険には入っておくべき」
そう考えて、なんとなく毎月数千円〜数万円の保険料を払い続けていませんか？
結論からお伝えします。
日本の公的保険制度は非常に優秀なため、大半の人にとって民間の医療保険は「不要」です。
ただし、世の中で言われているような「保険は絶対に1ミリもいらない！」という極端な議論にも落とし穴があります。実は、限定的ながらも「例外的に保険（共済）を活用すべきステージや特約」が存在するのです。
今回は、なぜ医療保険が原則不要なのか、そして例外的に備えるべきケースとは何なのかを、専門知識を交えてわかりやすく解説します。
医療保険が「原則不要」と言い切れる最大の理由
民間の医療保険がいらないと言える最大の根拠、それは日本の「高額療養費制度」があるからです。
高額療養費制度とは、医療機関の窓口で支払う金額がひと月（1日から月末まで）で一定の限度額を超えた場合、その超えた金額が後から支給される（実質の自己負担を大きく抑えられる）制度です。
上限額は年収によって異なりますが、一般的な会社員（年収約370万〜770万円）の場合、どれだけ大きな手術をして100万円以上の医療費がかかったとしても、1ヶ月の自己負担額は約8万〜9万円程度で済みます。
さらに、あらかじめ「限度額適用認定証」を提示しておけば、窓口での支払いを最初から上限額までに抑えることも可能です。
入院時の「差額ベッド代」や「食事代」は高額療養費の対象外ですが、これらは数十万円程度の貯蓄があれば十分にカバーできる範囲です。「数十万円の自己負担」のために、生涯で数百万円もの保険料を払い続けるのは、経済合理性（コスパ）が合いません。
「お金がない時期」の一時的な利用はアリ！
「医療保険は不要。貯蓄で備えよう」というのは正論ですが、それは「すでに貯蓄がある人」に限った話です。
もし、以下のような状況であれば、一時的に保険でリスクヘッジをするのは大いにアリです。
• 社会人になったばかりで、まだ貯蓄が数十万円しかない
• 結婚や出産、マイホーム購入などのライフイベントが重なり、手元の現金が減っている
このような「お金がない時期」に大きな病気をして休職などが重なると、生活が破綻してしまうリスクがあります。
「先進医療特約」と「患者申出制度特約」のために加入する
もう一つの例外が、「確率は極めて低いけれど、もし当たったら自己負担が数百万〜数千万円になるリスク」への備えです。これこそが保険本来の正しい役割です。
具体的には、医療保険に付帯できる以下の2つの特約が該当します。
先進医療特約
厚生労働省が認めた高度な医療技術のことで、がん治療で行われる「重粒子線治療」や「陽子線治療」などが有名です。これらは技術料が約300万円かかりますが、公的保険の対象外となるため全額自己負担になります。
患者申出制度特約
日本で未承認の医薬品などを、患者からの申し出によって国内の医療機関で迅速に使えるようにする制度です。こちらも全額自己負担となるため、ケースによっては数百万から1,000万円を超える費用が必要になることがあります。
これらは高額療養費制度の対象外（全額自己負担）になるため、貯蓄だけではカバーしきれない可能性があります。
しかし、これらの特約は月々わずか数百円程度で付加することができます。「起きる確率は1%未満かもしれないけれど、万が一のときに治療の選択肢を狭めたくない」という目的で、これら2つの特約（＋それを維持するための最低限の主契約）を持つことは、十分に価値がある選択肢です。
あなたの貯蓄ステージに合わせて選ぼう
医療保険の必要性を整理すると、以下のようになります。
• 貯蓄がまだ少ない時期（目安：100万円未満）
→貯蓄が貯まるまでの期間限定と割り切り。
• 十分な貯蓄がある時期（目安：100万円以上〜）
→ 万が一の自己負担は貯蓄でカバーできるため、民間の医療保険は解約・見直しをして問題ありません（原則不要）。
• 最先端の治療選択肢をどうしても残したい場合
→「先進医療特約」や「患者申出制度特約」を目的として、掛け金が最も安くなる最低限の保険にだけ加入するのはアリです。
「みんなが入っているから」という理由で、不要な医療保険に毎月高いお金を払うのは非常にもったいないことです。
まずは国の強力な「高額療養費制度」を正しく理解し、自分の貯蓄額と相談しながら、本当に必要なリスクにだけ賢くコストを支払っていきましょう！
あわせて読みたい
私が保険（終身保険）を解約した理由について以前の記事でご紹介しています。
