こんにちは。FP1級パパのニーサです。
今回は、私がこれまで続けてきた「日本株の個別投資」についてお話しします。
私は以前、株主優待を楽しみにしながら、さまざまな日本企業の株を保有していました。
そのきっかけの一つが、株主優待を上手に活用することで知られる桐谷広人さんです。
テレビなどで、株主優待を使いながら生活を楽しむ姿を見て、
「株を持つことで、配当だけでなく日常生活でもメリットを受けられるんだ」
と興味を持ったことを覚えています。
しかし、個別株を増やしていくうちに、少しずつ考え方が変わっていきました。
現在では、日本株の個別銘柄をたくさん保有するのではなく、投資信託や海外資産なども組み合わせながら、資産全体を分散することを意識しています。
そんな私ですが、それでも長期保有したいと考えている日本株があります。
それが、イオン、高島屋、そして大丸・松坂屋を展開するJ.フロント リテイリングです。
今回は、なぜ私が個別株投資を減らしたにもかかわらず、この3銘柄を保有しているのかについて、実体験を交えて紹介します。
私が個別株をたくさん持つことをやめた理由
以前の私は、株主優待が魅力的な企業を見つけると、
「この会社も面白そう」
「この優待も欲しい」
と考え、少しずつ保有銘柄を増やしていました。
株主優待が届くと嬉しいですし、実際に店舗で利用できることにも魅力を感じていました。
しかし、保有銘柄が増えてくると、企業ごとの決算や業績、株価、配当、株主優待制度などを確認する必要があります。
最初は楽しかったのですが、銘柄数が増えるほど管理する手間も増えていきました。
また、個別株の場合、企業ごとの業績悪化や株価下落などの影響を直接受けます。
金融庁も、株式には元本割れのおそれがあり、複数の資産に分散することで価格変動の影響をある程度抑える考え方を紹介しています。
私自身も、個別株だけに資産を集中させるのではなく、投資信託なども組み合わせたほうが、自分の資産管理には合っていると考えるようになりました。
もちろん、個別株投資そのものを否定しているわけではありません。
私の場合は、「たくさんの個別株を管理し続けるよりも、資産全体をシンプルにしたい」と考えるようになったということです。
それでもイオンを保有する理由
個別株を減らしていく中でも、私が残したいと思った銘柄の一つがイオンです。
理由は、非常にシンプルです。
普段の生活で利用する機会が多く、株主優待を実際の生活に活用できるからです。
イオンでは、100株以上の株主を対象として「株主さまご優待カード（オーナーズカード）」が発行されています。
2026年2月末以降の権利確定分では、保有株式数に応じて買い物金額の1％～7％が半年ごとに還元される制度になっています。
つまり、単純に「株を持っている」というだけではなく、普段の買い物と株主優待がつながっています。
私にとっては、ここが大きなポイントです。
株主優待は、企業によっては「もらったけれど使わない」ということもあります。
しかし、普段から利用する店舗の優待であれば、生活費の節約という形で実感しやすくなります。
もちろん、株価は変動しますし、配当や株主優待が将来も同じ内容で続くとは限りません。
そのため、「優待があるから絶対に安心」という意味ではありません。
それでも、私自身の生活スタイルとの相性を考えると、長期保有を検討しやすい銘柄の一つだと考えています。
高島屋を保有する理由
もう一つが高島屋です。
高島屋も、私にとっては「株主優待を実際に使える」という点が魅力です。
高島屋では、100株以上の株主に「株主様ご優待カード」が発行され、対象となる買い物について10％割引を受けられます。
ただし、保有株式数によって割引対象となる買い物の利用限度額が設定されています。
100株以上200株未満の場合は15万円、200株以上1,000株未満の場合は30万円、1,000株以上の場合は限度額なしです。
また、すべての商品やサービスが割引対象になるわけではありません。
そのため、「高島屋なら何でも10％安く買える」と考えるのではなく、対象商品や利用条件を確認したうえで活用することが大切です。
私の場合、高島屋は普段の生活で利用する機会があり、株主優待を実際に使えることが保有理由の一つになっています。
株主優待目的で購入する場合でも、「自分は本当にその優待を使うのか？」を考えてから投資することが重要だと思います。
大丸・松坂屋を展開するJ.フロント リテイリング
そして、もう一つがJ.フロント リテイリングです。
J.フロント リテイリングは、大丸・松坂屋を展開する企業です。
株主優待として「大丸・松坂屋お買い物ご優待カード」があり、100株以上の株主を対象に、対象となる買い物について10％割引を受けられます。
こちらも高島屋と同じく、すべての商品が割引対象になるわけではありません。
例えば、商品券や金・プラチナなどの地金、一部ブランドやサービスなどは割引対象外です。
また、保有株式数に応じて年間の利用限度額も設定されています。
私が大丸・松坂屋を保有しているのは、「百貨店株だから」という理由だけではありません。
普段の買い物や贈り物など、自分の生活の中で株主優待を利用できる機会があるからです。
投資では「利回り」や「株価」に目が向きがちですが、私の場合は「自分がその会社のサービスを本当に利用するか」という視点も大切にしています。
2012年ごろに買った株を新NISAで買い直した
ここで、私自身の投資経験についても少し触れたいと思います。
私は以前から日本株を保有しており、2012年ごろに購入した株については、その後の株価上昇によって含み益が大きくなったものもありました。
そのまま課税口座で保有し続けるという選択肢もありましたが、新NISAが始まったことをきっかけに、私は一度売却して、新NISAの成長投資枠で買い直した銘柄があります。
ここは誤解しないでいただきたいのですが、課税口座で持っていた株を、そのままNISA口座へ移したわけではありません。
いったん課税口座で売却し、その後、新NISAの成長投資枠を利用して改めて購入しました。
課税口座で含み益が出ている株を売却する場合には、売却益に対する税金が発生する可能性があります。
そのため、「昔から持っている株なら、とりあえずNISAで買い直せばいい」という単純な話ではありません。
売却時の税金やNISAの投資枠、今後の資産配分などを含めて考える必要があります。
私の場合は、それらを考えたうえで、「これからも長期保有したい」と考えた銘柄について、新NISAを活用することにしました。
なぜ新NISAで長期保有したいのか
新NISAでは、成長投資枠で取得した上場株式などについて、配当金や売却益が非課税となります。
成長投資枠の年間投資上限額は240万円、NISA全体の非課税保有限度額は1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円が上限です。
ただし、上場株式の配当金については注意点があります。
NISA口座で保有している株式でも、配当金の受取方法によっては非課税になりません。
非課税にするためには、「株式数比例配分方式」を選択する必要があります。
私も、NISAで個別株を保有するのであれば、この点はきちんと確認しておきたいと考えています。
「日本株だけ」で資産を作るつもりはありません
ここまで読むと、
「日本株の個別株を3銘柄も持っているなら、日本株に集中しているのでは？」
と思われるかもしれません。
確かに、イオン、高島屋、J.フロント リテイリングを保有していることは事実です。
しかし、私自身は「資産のすべてを日本株にする」という考えではありません。
現在は、投資信託や海外資産なども含めて、資産全体を分散させることを意識しています。
金融庁も、資産形成において長期・積立・分散投資を紹介しています。
一方で、分散投資をすれば絶対に損をしないわけではありません。
投資には価格変動があり、元本割れする可能性もあります。
だからこそ、自分の資産全体を見ながら、どこまで個別株を持つのかを考えることが重要だと思っています。
私にとっての「攻め」と「守り」
私が投資を続ける中で大切にしているのが、「攻め」と「守り」のバランスです。
個別株投資は、企業の成長や配当、株主優待などを楽しめる一方で、企業ごとのリスクを直接受けることになります。
そこで私は、個別株だけに頼るのではなく、投資信託や海外資産なども組み合わせています。
そのうえで、
「この会社の商品やサービスを普段から利用している」
「株主優待を実際に使える」
「長期的に保有したいと思える」
という条件を満たす銘柄については、個別株として保有する。
これが現在の私のスタイルです。
まとめ
以前の私は、桐谷さんに憧れて、株主優待を目的に日本株をたくさん保有していました。
しかし、銘柄数が増えるにつれて管理が難しくなり、現在では個別株を絞り、投資信託や海外資産なども組み合わせるようになりました。
それでも、イオン、高島屋、J.フロント リテイリングは保有しています。
理由は、「絶対に値上がりすると思っているから」ではありません。
自分自身が普段から利用する企業であり、株主優待を実際の生活に活用できるからです。
そして、これからも長期保有したいと考える銘柄については、新NISAの非課税メリットも活用しています。
ただし、NISAだから損をしないわけではありません。
株価が下落する可能性もありますし、配当や株主優待の内容が変更される可能性もあります。
だからこそ、
「優待があるから買う」
「NISAだから買う」
だけではなく、
「自分はこの会社の株を長期で保有したいのか？」
「株主優待を本当に使うのか？」
「資産全体で見て、日本株に偏りすぎていないか？」
を考えることが大切だと思います。
私自身も、今後は「たくさんの株を持つこと」よりも、「自分が納得して長く持てる資産を選ぶこと」を意識していきたいと思っています。
金融庁
国税庁
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